2016年05月06日 リフォームの基礎知識

日本では、戦後の高度経済成長期における住宅不足を補うために、

急激に家屋を建築する必要性がありました。

 

そのため、従来のように一度建築すればメンテナンスをしながら、

長く住み続けられる家をじっくりと建てることが出来ませんでした。

結果として日本では築年数が30年前後になると、建て替えを余儀なく

される家屋がどんどん増えてしまったというわけです。

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しかし、限られた地球の資源の中において、それではあまりにも無駄

が多く、今となっては現実的ではなくなってきたのです。

そこで、平成21年に長期優良住宅の普及の促進に関する法律が施行さ

れ、定められた9つの項目の条件を満たすことによって長期優良住宅

の建築が促されるようになったというわけです。

認定基準には、劣化対策、耐震性、維持管理・更新の容易性、可変性、

バリアフリー性、省エネルギー性、居住環境、住戸面積、維持保全計画

の性能項目が掲げられており、長期優良住宅には所管行政庁の認定が必要です。

また、認定基準の中でも特に、メンテナンスがしやすい、十分な住居面

積が確保されている、住宅の環境が良好であることが今回の法律の重要な要件でしょう。

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